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今日は、以前お送りした、大学入試改革に伴う各大学の具体的な入試形式の変更対応について、最新情報を共有させていただきます！
大学入試改革の概要についての記事をまだお読みでない方は、以下の記事をお読みください。
https://www.takeda.tv/oitaekimae/blog/post-137472/
①私大のトップ！早稲田大学はこう変わる！
早稲田大学は、共通テストを初年度から積極的に利用する方針を明らかにしています。
その中でも、現時点で大きく変わることが明らかになっているのが、早稲田大学政治経済学部です！
なんと一般入試において、地歴や数学に関しては学部で独自に問題を作成することを廃止！共通テスト（配点100）と民間の英語資格検定試験(配点30)と、日英両言語による長文を読みといて解答する「学部独自試験」(配点70)によって合否を判定することを公表しました。
しかも、共通テストで利用する科目は、外国語、国語、数学Ⅰ・数学Aが必須。
選択科目は地理歴史・公民・数学（数学Ⅱ・数学B）・理科から１つとなっています。
数学はもともと選択科目としては設定されていましたが、共通テストの数学が必須とされたことで、数学を避けて早稲田大学の政治経済学部に入学することが出来なくなったのです。
数学必須化について、早稲田大学は
「現代の政治、経済を学ぶためには、統計学をはじめ数学的な素養が必要。学生にはその基礎的な力を持っていてほしい」
とコメントしています。
さらに早稲田大学政治経済学部で注目すべきなのは、民間の英語資格認定試験と学部独自試験も重視していることです。
共通テストの得点は、4科目合計で100点に換算されるのに対し、民間の英語資格検定試験は30点、学部独自試験は70点配点となる予定です。
「英語をツールとして使いこなせること」を前提に長文を読み解き、思考、表現できる力を持っているかどうかで、合否を判定しようとする姿勢が明確に読み取れますね。
②上智大学の場合
これまでセンター試験利用入試を実施してこなかった上智大学ですが、2021年度入試から共通テストの利用を開始するなど入試制度を一新します。
一般入試は
①TEAPスコア利用型（全学統一日程入試）
②学部学科試験・共通テスト併用型
③共通テスト利用型
の3方式となる予定です。
①のTEAPスコア利用型は、上智大学も開発に関わっている民間英語資格検定試験TEAPと学部の独自試験によって合否が判定されます。
②の学部学科試験・共通テスト併用型は、共通テストの他、民間英語資格検定試験と、学部学科の独自試験の3つの試験の結果から合否を判定します。
③の共通テスト利用型は、学部学科の独自試験を行わずに、共通テストと民間の英語資格検定試験の2つだけで合否を判定します。
③法政大学・中央大学の場合
2021年度入試を機に入試制度の大幅な変更を行う大学がある一方、従来の方式からほとんど変更しない大学もあります。
法政大学では、従来の「センター試験利用入試」と同様に、「共通テストを利用した入試」を実施します。
中央大学は現行の入試で、民間英語資格検定試験の結果を出願資格として活用している「英語外部検定試験利用入試」（民間英語資格検定試験のスコアにより、大学独自の「英語」の入学試験の受験が免除される）を、2021年度入試以降も引き続き実施することとなりました。
出願資格の基準や個別試験で課される英語以外の科目についても大きく変更はありません。
④慶應義塾大学の場合
通テストの利用を表明する大学が相次ぐ一方で、共通テストを「利用しない」ことを明らかにする大学もあります。
私大の雄である慶應義塾大学はその1つです。
慶應義塾大学は2012年には全学部でセンター試験の利用を停止し、共通テストでもこの方針を続ける方針を表明しています。
⑤国立大学の民間英語資格検定試験の活用について
国立大学の前期試験の場合、従来のセンター試験+2次試験と同様、共通テスト（+民間英語資格検定試験）+2次試験で合否が決定されていく点に大きな変更はありませんが、
共通テストの英語に関しては、「共通テストの英語試験が廃止される2024年度入試までは、共通テストの英語試験と民間英語資格検定試験のどちらか、または双方」を使うよう文科省から指示が出ています。
これを受けて国大協は共通の指針を発表しました。その内容として、
共通テストの英語試験と認定試験の双方を活用。さらに、認定試験を
①一定水準以上の結果を出願資格とする。（出願資格のみとして活用）
②共通テストの英語試験の得点に加点する。
この①②のいずれかまたは双方を組み合わせて活用することを定めています。
旧7帝大の方針
旧7帝大（北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学）では、
受験機会の公平性や費用の負担などを考慮した結果、2021年度入試で民間英語資格検定試験の結果を点数化して活用するところはゼロの予定です。
2021年度入試に限って言えば、旧7帝大のうち5大学が民間英語資格検定試験を出願資格としてのみ活用、
残りの2大学に関しては出願資格としてすら活用しないという状況なので、民間英語資格検定試験の導入が与える影響はほとんどないと言っても過言ではないでしょう。
現状判明しているベースの情報だと、大学入試改革に伴う各私立大学や国立大学全体の変更対応は以上のような感じです。
とりわけ私立大学の2021年度入試では劇的な改革を行う大学から、従来とほとんど変更しない大学まで様々。それだけに入試方式も多岐にわたることになり、出願の条件や資格なども千差万別です。
受験生ではない高1・高2生のうちから、大学受験を見越した改革をしていくことが必要となるでしょう。
「もっと大学入試改革について知りたい！」
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